※本記事には広告・アフィリエイトリンクが含まれます。
家族旅行を楽しみにしていたのに、出発の前日や当日の朝に子どもが熱を出してしまうことは珍しくありません。泣く泣くホテルをキャンセルしようとして、キャンセル料はかかるのか、病気なら免除してもらえないのかと悩む人も多いのではないでしょうか。先にお答えすると、子どもの発熱のようなやむを得ない理由でも、宿の決めたキャンセル規定どおりの料金がかかるのが原則です。ただし、早めに連絡して日程の変更を相談したり、キャンセル保険に入っておいたりすることで、負担を減らせる場合があります。この記事では、観光庁のモデル宿泊約款や消費者契約法、国民生活センターの注意喚起、予約サイトの案内などをもとに、キャンセル料の考え方、規定の見方、熱が出たときの連絡のしかた、キャンセル保険の条件を順番に見ていきます。
国の機関や予約サイト、保険会社などの公表情報をもとにした内容で、2026年10月時点の情報です。
子どもの発熱でもキャンセル料はかかる？
まずは、子どもの発熱でキャンセルしたときにキャンセル料がかかるのかどうかを見ていきましょう。宿泊の約款の考え方と、高すぎるキャンセル料を防ぐ法律の決まりの2つに分けて紹介します。
病気でも規定どおりが原則の理由
ホテルや旅館の宿泊のルールは、多くの宿が「宿泊約款」として定めています。そのお手本になっているのが、観光庁が公表しているモデル宿泊約款です。最終改正は令和5年12月13日で、第6条では、宿泊客は宿に申し出て宿泊契約を解除できるとしたうえで、宿泊客がその責めに帰すべき事由で契約を解除した場合は、別表第2に掲げるところにより違約金を申し受けると定めています。この違約金が、いわゆるキャンセル料にあたるものです。
子どもの発熱は、家族にとっては避けようのない出来事です。それでも、宿の側に落ち度があるわけではないため、宿泊客の側の事情による解除として扱われるのが一般的といえます。ファイナンシャルフィールドの2026年4月4日の記事も、子どもの発熱や急病といったやむを得ない事情であっても、原則としてキャンセル料の支払い義務は生じると説明しています。予約した時点で宿泊契約が成立していて、宿が手配していた食材や人件費などの損害を補うためにキャンセル料が設定されているという考え方です。
予約サイトの案内も、同じ考え方に立っています。じゃらんnetのヘルプ「キャンセル料が発生するか確認したい」では、キャンセル料が発生することがある場合として、台風・地震などの災害や病気などの理由でキャンセルする場合を挙げています。宿泊施設から請求しない旨の案内がない限り、キャンセル規定の対象期間内のキャンセルにはキャンセル料がかかるという説明です。Yahoo!トラベルのお問い合わせQ&A「台風や地震等の天候や災害、体調不良等の理由でキャンセルしたい」も、体調不良を理由にしたキャンセルについて、キャンセルポリシーの設定とキャンセル料を受け取るかどうかの判断は宿泊施設が行うとしています。予約サイトではなく、宿が決めているという点を覚えておきましょう。
なお、観光庁のモデル宿泊約款の別表第2を見ると、違約金の割合を書く欄は空欄になっていて、何日前から何％かかるかは宿ごとに決める形です。ホテル用の表では、不泊、当日、前日、9日前、20日前といった区分が並び、旅館用の表では30日前までもっと細かく区切られています。そのため、同じ前日のキャンセルでも、ある宿では20％、別の宿では50％と違いが出るのです。
X上では、子どもが前日に熱を出してキャンセルの電話をしたとき、20％の規定分は払うつもりだったのに免除してもらい、半年後に改めて4泊した、と書いている人もいます（その投稿）。こうした免除は宿の好意によるもので、どこでも受けられるとは限りません。規定どおりにかかるものと考えて準備しておくほうが、いざというときに慌てずに済むでしょう。
高すぎるキャンセル料を防ぐ法律
キャンセル料は宿が自由に決められるとはいえ、どんな金額でもよいわけではありません。消費者契約法（e-Gov法令検索）の第9条第1項第1号は、契約の解除に伴う損害賠償の額や違約金を定める条項について、その額が同じ種類の契約の解除に伴って事業者に生じる「平均的な損害の額」を超える場合、超える部分を無効とすると定めています。宿が実際に受ける平均的な損害を大きく超えるキャンセル料は、法律上は払わなくてよい部分があるということです。
消費者契約法の第9条第2項では、事業者は違約金などを請求するときに、消費者から説明を求められたら、その算定の根拠の概要を説明するよう努めなければならないとしています。消費者契約法（e-Gov法令検索）のこの決まりによって、キャンセル料の金額に納得できないときは、なぜその金額になるのかを宿に尋ねることができるわけです。あくまで「努めなければならない」という努力義務ですが、話し合いのきっかけにはなるでしょう。
一方で、キャンセル料が高く感じても、それだけで無効になるわけではありません。国民生活センターの2023年9月20日の発表「インターネットで予約したホテルや航空券のトラブル」では、ホテルの公式サイトで予約した宿泊を宿泊予定日の1週間前にキャンセルしたのに、宿泊料の100％のキャンセル料がかかると言われた、という相談が紹介されています。そのうえで、「キャンセル料が100％かかる」との条件になっている場合は返金されないと、問題点を整理しているのです。
国民生活センターの発表「インターネットで予約したホテルや航空券のトラブル」によると、2022年度に全国の消費生活センターなどに寄せられた、インターネットで予約した旅行に関するトラブルは4,488件で、2021年度の2,306件の約2倍に増えています。旅行のトラブル全体に占める割合も51.9％と、半分を超えました。国民生活センターは、この2023年9月20日の発表で、申し込みを完了する前にキャンセルなどの条件や契約内容をよく見ることを、消費者へのアドバイスの1つ目に挙げています。
キャンセル料をめぐって宿と話がまとまらないときは、国民生活センターの2023年9月20日の発表にあるように、消費者ホットライン「188（いやや！）」で近くの消費生活センターなどに相談できます。法律の決まりはあくまで最後の手段なので、まずは予約のときに条件を見ておくことが、いちばんの備えといえるでしょう。
キャンセル料はいつから、いくらかかる？
キャンセル料がいつから、いくらかかるのかは、予約した宿やプランによって違います。ここでは、予約サイトでのキャンセルポリシーの見方と、予約の組み合わせによって条件が変わる点を見ていきます。
キャンセルポリシーはどこで見る？
じゃらんnetのヘルプ「キャンセル料が発生するか確認したい」によると、キャンセル料の発生条件や規定は、宿泊施設やプランごとに異なります。会員として予約した場合は、予約一覧ページから該当の予約を開き、予約詳細画面の「キャンセル規定」で見ることができます。会員登録をせずに予約した場合は、予約内容照会のページで予約番号と確認キーを入力する形です。予約完了時に届く「予約完了メール」の本文にもキャンセル規定が載っているので、メールを消さずにとっておくと安心でしょう。
キャンセル規定の中身は、宿によってかなり違います。じゃらんnetのヘルプでは、規定の例を3つ紹介しています。1つ目は当日から100％かかる例、2つ目は14日前から8日前が10％、7日前から2日前が20％、1日前が50％、当日が100％と段階的に上がる例、3つ目は予約が完了した直後から100％かかる例です。どの例でも、連絡のないキャンセルは宿泊料金の100％とされています。予約した直後から全額かかるプランもあるので、安さだけで選ばないことが大切です。
子連れの旅行では、予約したらすぐに、キャンセル料がかかり始める日と割合をメモしておくと、熱が出たときに慌てずに済みます。たとえば「7日前から20％、前日50％、当日100％」のように書き出しておけば、いつまでに決めればよいかがすぐにわかるでしょう。熱が出始めた段階で、今キャンセルするといくらかかり、明日まで待つといくらになるかを比べられるからです。
キャンセル料の目安は、宿泊料金に割合をかけて計算できるものです。じゃらんnetのヘルプの2つ目の例にあてはめると、宿泊料金が4万円の場合は次のようになります。
前日：40,000円 × 50％ = 20,000円
当日：40,000円 × 100％ = 40,000円
じゃらんnetのヘルプでは、宿泊人数や部屋数、泊数を減らす場合にもキャンセル料が発生することがあると注意しています。子どもだけが行けなくなって人数を減らす場合も、料金がかかる可能性があるということです。
途中で泊数を減らす場合の決まりもあります。観光庁のモデル宿泊約款の別表第2の注では、契約日数が短縮した場合は、短縮した日数にかかわりなく1日分（初日）の違約金を受け取るとしています。旅行の途中で子どもが熱を出して1泊早く帰る場合なども、宿の約款によってはこの決まりが当てはまるので、宿に相談してみるとよいでしょう。
宿と航空券は条件が別々になる
ホテルと飛行機を一緒に予約していても、キャンセルの条件は同じとは限りません。国民生活センターの2023年9月20日の発表では、旅行予約サイトからホテルと航空券を予約してキャンセルしたところ、ホテルは無料でキャンセルできたのに航空券にはキャンセル料がかかった、という相談が紹介されています。航空券と宿泊施設を同時に予約しても、キャンセルなどの条件はそれぞれ異なると注意を呼びかけているのです。
子どもの発熱でキャンセルするときは、宿だけでなく、飛行機や新幹線、レンタカー、テーマパークのチケットなど、予約したものをすべて書き出してみましょう。それぞれのキャンセル期限と料金を見比べると、どれから先に連絡すべきかが見えてきます。キャンセル料が早くからかかるものほど、早めに判断することが大切です。
予約サイトを使った場合は、どこに連絡すればよいかも迷いやすい点です。国民生活センターの2023年9月20日の発表は、旅行予約サイトでトラブルにあったとき、対応してくれる事業者がどこかわからず、適切な対応が得られないことがあると指摘しています。日本語で表示されているサイトでも、運営しているのは海外の事業者という場合があり、連絡が取りにくかったり、日本の法律を使った交渉が難しかったりすることもあるとのことです。
こうした点から、国民生活センターの2023年9月20日の発表は、旅行予約サイトを利用する前にサイトの運営事業者の情報を見ておくこと、申し込み後は予約確認メールやマイページを見ることを勧めています。事業者に問い合わせたときは、その内容を残しておくようにとも呼びかけています。電話でやりとりした場合も、日時や相手の名前、話した内容をメモしておくと安心です。
予約サイトと宿の役割の違いも、知っておくと便利です。じゃらんnetのヘルプによると、じゃらんnetからキャンセル料を請求することはなく、キャンセル料の規定や請求するかどうかは宿泊施設が決めています。予約のときに使ったポイントやクーポンでキャンセル料を払うことはできないとのことです。また、画面やメールにキャンセル料が書かれていても、宿泊施設から請求しない旨の案内があった場合は発生しないとしています。
熱が出たらどう連絡する？
子どもが熱を出したとき、宿への連絡のしかたによって、その後の負担が変わることがあります。ここでは、宿に連絡するときの考え方と、予約サイトにつながらないときの対応、受診の目安について見ていきます。
キャンセルより先に延期を相談する
いちばん大切なのは、行けないとわかった時点ですぐに宿へ連絡することです。観光庁のモデル宿泊約款の第6条第3項では、宿泊客が連絡をしないで宿泊日当日の決められた時刻になっても到着しないときは、その宿泊契約は宿泊客によって解除されたものとみなして処理することがあるとしています。連絡のないまま当日を迎えると、いわゆる無断キャンセル（不泊）として扱われ、いちばん高い割合のキャンセル料がかかりやすくなるのです。
連絡するときは、キャンセルと決めつけずに、日程の変更ができないかを先に相談してみましょう。ファイナンシャルフィールドの2026年4月4日の記事は、キャンセルの可能性が出た時点ですぐにホテルへ電話し、別の日に延期できないかを相談するよう勧めています。別の日程に振り替えることを条件に、キャンセル料を減らしたり免除したりしてくれるケースもあるとのことです。
ただし、免除や減額はあくまで宿の好意です。ファイナンシャルフィールドの2026年4月4日の記事では、以前のホテルが病気を理由に無料にしてくれたのは温情による対応で、別のホテルに「前は無料だったから」と求めるのは筋違いだと説明しています。規定どおりに請求するホテルが冷たいわけではないとも書いていて、お願いする立場で丁寧に相談する姿勢が大切です。キャンセル料の支払いを無視したり、連絡せずに無断でキャンセルしたりするのは避けるよう、強く呼びかけています。
宿の側から宿泊を断られるのではないか、と心配する人もいるでしょう。厚生労働省の旅館業法改正の解説ページによると、宿が宿泊を拒むことができる「特定感染症」は、一類感染症や二類感染症、新型インフルエンザ等感染症などに限られているのです。新型コロナウイルス感染症は令和5年5月8日に五類感染症に移ったため、特定感染症には当たらないとしています。熱が出たからといって宿が一方的に断ることは想定されていないので、行くかどうかは家族が子どもの様子を見て決めることになります。
X上では、子どもの発熱で、上の子だけ夫と旅行に行ったり、下の子だけ夫と旅行に行ったりしたこともあったと振り返り、それも大切な思い出になると書いている人もいます（その投稿）。家族の人数が多いときは、全員でキャンセルするか、一部の人数だけ減らすかを宿に相談するのも1つの方法でしょう。人数を減らす場合の料金も、宿によって扱いが違うので、電話のときに一緒に聞いておくのが安心です。
サイトがつながらない時と受診の目安
予約サイトからキャンセルしようとしても、手続きがうまくいかないことがあります。X上では、旅行の当日に娘が熱を出したのに、システムメンテナンスで旅行サイトからキャンセルできず、問い合わせはしたものの連絡なしのキャンセルになればかなりの額のキャンセル料になると嘆いている人もいます（その投稿）。別の人も、娘の発熱で予約を変えようとしたらサイトがメンテナンス中で、このままでは無断キャンセルになってしまうと書いています（その投稿）。
こうしたときは、予約サイトだけでなく、宿に直接電話するのが確実です。Yahoo!トラベルのお問い合わせQ&A「台風や地震等の天候や災害、体調不良等の理由でキャンセルしたい」では、サイト上でのキャンセルには手続きできる期限があり、期限を過ぎている場合は予約した宿泊施設に直接連絡するよう案内しています。宿に電話がつながらない場合は、カスタマーサポートの窓口に連絡するようにとのことです。宿の電話番号は予約確認メールや宿の公式サイトに載っていることが多いので、予約した時点で控えておくと安心でしょう。国民生活センターの2023年9月20日の発表も、事業者に問い合わせた内容を残しておくよう勧めています。
子どもの熱で受診するかどうか迷うときは、子ども医療電話相談（#8000）を使うのが便利です。厚生労働省の子ども医療電話相談事業（#8000）のページによると、令和8年5月22日現在、47都道府県すべてで実施されていて、携帯電話からもかけられます。実施時間は都道府県で違い、多くは夜間から翌朝までですが、茨城県や埼玉県、静岡県、香川県などのように24時間365日受け付けているところもあります。旅行の前日の夜に熱が出たときなどに、頼りになる窓口です。
熱の原因がわかると、旅行を延期する日の目安も立てやすくなります。学校保健安全法施行規則（e-Gov法令検索）の第19条では、インフルエンザの出席停止の期間を、発症した後5日を経過し、かつ解熱した後2日（幼児は3日）を経過するまでとしています。新型コロナウイルス感染症は、発症した後5日を経過し、かつ症状が軽快した後1日を経過するまでです。延期の日程を宿と相談するときは、こうした期間を目安にすると、もう一度キャンセルすることになりにくいでしょう。
受診したときの領収証は、捨てずにとっておきましょう。後で紹介するキャンセル保険では、通院した場合の請求に治療費の領収証が必要になることがあります。熱が出た日、受診した日、宿に連絡した日の3つを記録しておくと、保険の請求や宿との相談がスムーズに進むはずです。
キャンセル保険で備えられる？
子どもが小さいうちは、急な発熱でのキャンセルに備えて保険を使うという方法もあります。ここでは、国内旅行のキャンセル料を補償する保険の条件と、入るかどうかを決めるときの考え方を見ていきます。
Travelキャンセル保険の補償の条件
国内旅行のキャンセル料を補償する保険の1つに、SOMPOグループのMysuranceが扱う「Travelキャンセル保険」があります。MysuranceのTravelキャンセル保険（国内）のページによると、国内パック旅行から宿泊、航空券までのキャンセル料を、保険金額を限度に補償するとしています。保険金額は保険を申し込んだ時点の予約代金です。補償の対象になる例として「子どもが熱を出して通院した」が挙げられていて、本人だけでなく同行者の通院や入院も対象になります。
体調不良で補償されるには、日数の条件があります。急な体調不良やけがの場合、通院は旅行開始日を含めてさかのぼって4日以内、入院は7日以内であれば補償の対象です。季節性インフルエンザや新型コロナウイルス感染症、ノロウイルス・ロタウイルスなどによる感染性胃腸炎は、旅行開始日を含めてさかのぼって7日以内に発病した場合が対象になります。手足口病などそのほかの感染症は、4日以内の急な通院か7日以内の入院が条件です。
加入できる時期にも決まりがあります。MysuranceのTravelキャンセル保険（国内）のページでは、申込日が予約日から14日以内であること、申込日から出発日まで9日以上あること、申込日から旅行終了日まで1年以内であることの3つを、加入の条件としています。旅行開始日まで8日以下の場合は加入できないので、熱が出てから慌てて入ることはできません。予約したらすぐに検討する必要があります。
このほか、予約人数が8名以下であること、申し込めるのは18歳以上で旅行に参加する本人に限られることも条件です。保険料はクレジットカードの一括払いで、申し込み時点ですでに起きている事由によるキャンセルは補償の対象外とされています。じゃらんや楽天トラベルなどの予約サイト、旅行代理店、航空会社やホテルの公式サイトなど、さまざまな予約に対応しているとのことです。
保険金を請求するときは、マイページから必要書類をスマホで撮影してアップロードする流れです。MysuranceのTravelキャンセル保険（国内）のページでは、通院の場合の例として、キャンセル料の領収証と治療費の領収証を挙げています。審査が終われば最短で翌日に保険金が支払われるとしています。なお、この保険は2026年2月4日に商品改定が行われているので、加入するときは最新の重要事項等説明書で条件を見ておくのが確実です。
保険に入るか決めるときの考え方
キャンセル保険に入るかどうかは、キャンセル料の大きさと、子どもの体調の崩しやすさで考えるとよいでしょう。X上では、子どもが高熱を出してインフルエンザかもしれず、しかたなく旅行をキャンセルして、痛いキャンセル料を払い、キャンセル保険に入っておけばよかったと書いている人もいます（その投稿）。別の人も、息子の発熱で家族旅行を前日に全部キャンセルし、キャンセル料が大きかったと書いています（その投稿）。
保険料とキャンセル料を比べるときは、実際にかかりそうな金額を出してみるとわかりやすくなります。じゃらんnetのヘルプにある、1日前が50％、当日が100％という規定の例で考えると、宿泊料金が4万円なら前日のキャンセルで2万円、当日なら4万円かかる計算です。航空券や新幹線も一緒に取っていれば、キャンセル料の合計はさらに大きくなります。こうした金額と保険料を比べて、入るかどうかを決めるとよいでしょう。
保険の解約についても知っておくと安心です。MysuranceのTravelキャンセル保険（国内）のページによると、契約はいつでも解約できますが、保険料が全額返ってくるのは、解約日が旅行開始日を含めてさかのぼって16日以前の場合です。旅行開始日を含めてさかのぼって15日以降の解約や、保険金の支払いがある場合は保険料は返ってきません。また、同行者の変更や人数の増減以外で旅行予約の内容が変わった場合は、保険契約を続けられないとしています。
延期を考えるときは、この点に注意が必要です。宿と相談して日程を変えた場合、予約の内容が変わるため、それまでの保険は続けられなくなります。新しい日程で改めて保険に入るなら、その時点で予約から14日以内、出発まで9日以上という条件を満たしているかを見ておかなければなりません。延期とキャンセルのどちらが得かは、宿のキャンセル料、保険の条件、新しい日程の3つを並べて考えるのが確実でしょう。
一方で、すでに「前日まで無料」のようにキャンセル料が遅くまでかからないプランを選んでいる場合は、保険の必要性は小さくなります。じゃらんnetのヘルプにあるとおり、キャンセル規定は宿やプランごとに違うので、プランを選ぶ段階でキャンセル料のかかり始める日を比べておくことも、子連れ旅行の大切な備えです。少し高くてもキャンセル規定のゆるいプランを選ぶか、安いプランに保険を組み合わせるか、家族に合う方法を選びましょう。
まとめ
子どもの発熱でホテルをキャンセルするときに知っておきたいことを、5つの備えとしてまとめます。
- 子どもの発熱のようなやむを得ない理由でも、宿の決めたキャンセル規定どおりの料金がかかるのが原則です。平均的な損害を超える部分は消費者契約法で無効とされ、算定の根拠の説明を求めることもできます。
- キャンセル料のかかり始める日と割合は宿やプランごとに違うので、予約したらキャンセルポリシーを見てメモしておきましょう。宿と航空券などは条件が別々です。
- 行けないとわかったらすぐに宿へ連絡し、キャンセルの前に日程の変更を相談しましょう。免除や減額は宿の好意によるものです。
- 予約サイトにつながらないときは宿に直接電話し、やりとりを記録しておきましょう。受診に迷うときは#8000が使えます。
- キャンセル保険は、予約から14日以内、出発まで9日以上などの条件があるので、予約した時点で入るかどうかを決めておきましょう。
条件や料金は変わることがあるので、予約する宿や予約サイト、保険会社の最新の案内を見るようにしてください。
